茨城県日立市の精神科・心療内科 日立梅ヶ丘病院 認知症疾患医療センター 精神科デイケア

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看護職員の負担軽減についての取り組み

看護職員の負担軽減実施計画

看護職員の負担軽減実施計画(平成30年)
精神保健福祉士の増員
医療事務職員の増員
作業療法士の増員PSW・OT職員等との業務連携・分担は、チーム医療として看護職員の負担軽減に必須である。・精神福祉士の採用1名の増員
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
人員の拡充は、看護職員の負担軽減に直結し、チーム医療の連携強化のために必須である。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計10名の新規採用
5名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
・医事課職員の採用 2名の増員
・作業療法士の採用 4名の増員
業務効率の改善          
看護職業務の分析 業務の効率化を図りミスの低減、業務時間の短縮のため業務内容の分析を行う。 ・看護師の業務内容の分析を行い、各病棟の看護師配置を見直し業務の効率化を図る 3月までに分析実施
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施
・全職員に対するストレスチェックの実施
年1回
年1回
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・当院に適する電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査)
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(平成30年)
精神保健福祉士の増員
医療事務職員の増員
作業療法士の増員PSW・OT職員等との業務連携・分担は、チーム医療として看護職員の負担軽減に必須である。・精神福祉士の採用1名の増員〇12月より1名増員
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職
増減数
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
人員の拡充は、看護職員の負担軽減に直結し、チーム医療の連携強化のために必須である。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計10名の新規採用 看護師
准看護師
8名 10名
-2名
4名 3名
1名
5名の新規採用 看護補助 10名 6名
4名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
・医事課職員の採用 2名の増員 × 2名採用するも1名退職1名育休により増員0名
・作業療法士の採用 4名の増員 2月より1名増員
H31年度新卒3名内定
業務効率の改善          
看護職業務の分析 業務の効率化を図りミスの低減、業務時間の短縮のため業務内容の分析を行う。 ・看護師の業務内容の分析を行い、各病棟の看護師配置を見直し業務の効率化を図る 3月までに分析実施 × 業務分析に対する知見や実施工数の不足のため着手できず
今後、業務効率向上のアプローチを再検討する
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施
・全職員に対するストレスチェックの実施
年1回
年1回
12月管理者研修会の実施
10月実施
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・当院に適する電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査) 11月電子カルテ運用セミナーに参加(調査継続)
看護用設備の導入 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。   計画外 ・エアマット 7台導入
・リクライニング車椅子2台導入
看護職員の負担軽減実施計画(平成31年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計13名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・病棟クラークの採用 2名の増員
作業療法士の増員 業務連携・分担により看護職員の負担軽減図る。 ・作業療法士の採用 3名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 外部研修への積極的な参加により自己啓発を計る 外部研修
年間参加 延180回
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・精神科専用の電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査)
労働時間の低減          
週休2日制度の導入 勤務日の減少により看護職員の負担軽減を図る。 第1土曜を除く全ての土曜日を休日とし、年間休日100日→118日に変更 H31年4月より実施
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和1年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職
増減数
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計13名の新規採用 看護師
准看護師
9名 7名
2名
3名 5名
-2名
10名の新規採用 看護補助 8名 5名
3名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・病棟クラークの採用 2名の増員 × 医事課職員の退職により病棟クラーク1名が医事課に戻る
作業療法士の増員 業務連携・分担により看護職員の負担軽減図る。 ・作業療法士の採用 3名の増員 新卒3名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回 新規採用と離職状況を踏まえ、適時看護職員の再配置を実施
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 外部研修への積極的な参加により自己啓発を計る 外部研修
年間参加 延180回
年間183人・回の参加で目標達成
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施 年1回 11月管理者研修会の実施
・ストレスチェックの実施 年1回 10月実施
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・精神科専用の電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査) 内容的に採用可能だが、ハード面に課題があるため改善まで導入の結論は延期とする
労働時間の低減          
週休2日制度の導入 勤務日の減少により看護職員の負担軽減を図る。 第1土曜を除く全ての土曜日を休日とし、年間休日100日→118日に変更 H31年4月より実施 休日数の増加により看護職員の負担軽減に大きな効果あり
看護職員の負担軽減実施計画(令和2年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議・セミナーへの参加可能なシステムの構築 12月までに構築
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任職に対し監督者向け研修の実施 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和2年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職 増減数
看護師の採用 離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用 × 看護師 4名 7名 -3名
准看護師の採用 准看護師 3名 2名 1名
看護補助の採用 10名の新規採用 看護補助 12名 5名 7名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラークの採用 2名の増員 看護補助採用より2名を配置するも1名即退職
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回 新規採用と離職状況を踏まえ、適時看護職員の再配置を実施
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議・セミナーへの参加可能なシステムの構築 12月までに構築 12月より運用開始
(Web研修 25回参加)
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任職に対し監督者向け研修の実施 年1回 11月監督者研修会の実施
・ストレスチェックの実施 年1回 10月実施
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内 ・ギャッジベッド 10台追加更新
・ストレッチャー 3台追加更新
・低反発マットレス 90枚更新
・病棟用パソコン  12台更新
看護職員の負担軽減実施計画(令和3年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の新規採用
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
判断業務の迅速化 看護職員への指揮命令系統を充実し判断業務の迅速化を図る。 看護師⾧補佐職を増設 7月度より
各病棟ごとに設置
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 WEB会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任以上の監督者向け研修の継続 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回    
・看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件    
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和3年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職 増減数
看護師の採用 離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用 看護師 11名 7名 4名
准看護師の採用 准看護師 2名 4名 -2名
看護補助の採用 10名の新規採用 看護補助 14名 11名 3名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の新規採用 4名のクラークを採用し、各棟へ配置した。
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回 新規採用と離職状況を踏まえ、適時看護職員の再配置を実施(10月・3月)
判断業務の迅速化 看護職員への指揮命令系統を充実し判断業務の迅速化を図る。 看護副師長職を増設 7月度より
各病棟ごとに設置
看護副師長4名を各棟へ配置
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回
会場研修会 5回(人)
Web研修会 123回(人)
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任以上の監督者向け研修の継続 年1回 コロナの影響により次年度に持越
・ストレスチェックの実施 年1回 12月に実施
・看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件 相談件数6件
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内 各棟に携帯電話を配置し、家族等への連絡等業務を簡略化
看護職員の負担軽減実施計画(令和4年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職 増減数
看護師の採用 離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用 看護師
准看護師の採用 准看護師
看護補助の採用 10名の新規採用 看護補助
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回
看護補助の新人教育の拡充 看護補助の入職後の教育を早期に行い、業務の円滑化を図る。 入職オリエンテーション・教育プログラム・達成度評価表を用いた教育の実施 入職時
入職後(3か月・6ヶ月)
病棟クラークの新人教育の拡充 病棟クラークへの教育を充実させ、病棟クラーク業務を確立する。 病棟クラーク会を発足し、業務の拡充・円滑化に向けて調整、研修を行う。 年12回
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任以上の監督者向け研修の継続 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回
・看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
マッスルスーツの試験及び導入 試験 令和4年9月
導入 年度内
病棟PCの増設 連絡業務のIT化、WEB会議システムの活用により、業務効率の改善を図る。 予算化及び購入 令和4年9月
病棟内医師専用PCの設置 読み間違い防止及び確認作業を軽減する。 予算化及び購入 令和4年9月
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和4年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職 増減数
看護師の採用 離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用 採用141%
×増減-1
看護師 15 11 4
准看護師の採用 准看護師 2 7 -5
看護補助の採用 10名の新規採用 採用120%
〇増減+6
看護補助 12 6 6
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
100%
10月、3月に実施済み
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回

112%
Web研修会の参加者数
延べ168回
看護補助の新人教育の拡充 看護補助の入職後の教育を早期に行い、業務の円滑化を図る。 入職オリエンテーション・教育プログラム・達成度評価表を用いた教育の実施 入職時
入職後(3か月・6ヶ月)

100%
入職者全員に実施
病棟クラークの新人教育の拡充 病棟クラークへの教育を充実させ、病棟クラーク業務を確立する。 病棟クラーク会を発足し、業務の拡充・円滑化に向けて調整、研修を行う。 年12回
66%
コロナの影響を受け年8回実施
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任以上の監督者向け研修の継続 年1回
100%
看護及びコメディカルすべて完了
・ストレスチェックの実施 年1回 10月に実施
・看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件 相談件数3件
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
洗い出し
完了
洗い出しを行い、排泄介助時の陰部洗浄剤、低反発座布団(車椅子)の導入を検討し、令和5年度に購入予定
マッスルスーツの試験及び導入 試験 令和4年9月
導入 年度内

試験実施
導入なし
令和4年5月導入トライアルを行うが看護現場での使用には不適ち判断
病棟PCの増設 連絡業務のIT化、WEB会議システムの活用により、業務効率の改善を図る。 予算化及び購入 令和4年9月
発注完了
病棟含むネットワーク構築の検討
令和5年3月発注終了、令和5年7月完成予定
病棟内医師専用PCの設置 読み間違い防止及び確認作業を軽減する。 予算化及び購入 令和4年9月
100%
令和4年8月 A・B棟ナースステーションに設置完了
看護職員の負担軽減実施計画(令和5年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職 増減数
看護師の採用 離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
・求人ジャーナルへの毎月の掲載
計12名の新規採用 看護師
准看護師の採用 准看護師
看護補助の採用 10名の新規採用 看護補助
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または再雇用等により必要数の確保を行う      
離職防止  看護職員及び看護補助者の職場定着を積極的に行い、よい人材の流出を防ぐ。  退職を希望する又は考えている職員に対し面接を行い、離職の原因を把握する。  退職希望者全員へ実施する。    
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回
看護補助の教育拡充 看護補助の教育拡充を行い、業務の円滑化を図る。 「看護補助者標準研修」全12回を今年度中に全看護職員及び看護補助者を対象に行う。 年度内
病棟クラークの新人教育の拡充 病棟クラークへの教育を充実させ、病棟クラーク業務を確立する。 業務の拡充・円滑化に向けて調整、研修を行う。 年12回
陰部洗浄剤の導入 排泄介助時の陰部洗浄剤を使用することで、患者の清潔保持と看護要員の負担軽減を図る。 主に排泄介助を伴う病棟に導入する。 令和5年7月    
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 看護補助者標準研修内の「メンタルヘルス対策」「職場でのハラスメント対策」を全看護職員及び看護補助に実施する。 年1回
看護補助者標準研修の「メンタルヘルス対策」「職場でのハラスメント対策」をコメディカルの主任以上の役職者に実施する。 年1回
ストレスチェックの実施 年1回
看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
病棟PCの増設 連絡業務のIT化、WEB会議システムの活用により、業務効率の改善を図る。 病棟含むネットワーク構築の完成 令和5年7月
IT化・DX化可能な業務の検討 病棟のネットワーク構築後の運用について検討し、負担軽減を図る。 IT委員会(テクニカル)と連携し、IT化する業務の洗い出し及び検討をする。 年度内