看護職員の負担軽減についての取り組み|日立梅ヶ丘病院|日立市 精神科 心療内科 認知症 物忘れ

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看護職員の負担軽減についての取り組み

看護職員の負担軽減実施計画

看護職員の負担軽減実施計画(平成30年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
人員の拡充は、看護職員の負担軽減に直結し、チーム医療の連携強化のために必須である。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計10名の新規採用
5名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
精神保健福祉士の増員
医療事務職員の増員
作業療法士の増員
PSW・OT職員等との業務連携・分担は、チーム医療として看護職員の負担軽減に必須である。 ・精神福祉士の採用 1名の増員
・医事課職員の採用 2名の増員
・作業療法士の採用 4名の増員
業務効率の改善          
看護職業務の分析 業務の効率化を図りミスの低減、業務時間の短縮のため業務内容の分析を行う。 ・看護師の業務内容の分析を行い、各病棟の看護師配置を見直し業務の効率化を図る 3月までに分析実施
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施
・全職員に対するストレスチェックの実施
年1回
年1回
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・当院に適する電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査)
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(平成30年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職
増減数
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
人員の拡充は、看護職員の負担軽減に直結し、チーム医療の連携強化のために必須である。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計10名の新規採用 看護師
准看護師
8名 10名
-2名
4名 3名
1名
5名の新規採用 看護補助 10名 6名
4名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
精神保健福祉士の増員
医療事務職員の増員
作業療法士の増員
PSW・OT職員等との業務連携・分担は、チーム医療として看護職員の負担軽減に必須である。 ・精神福祉士の採用 1名の増員 12月より1名増員
・医事課職員の採用 2名の増員 × 2名採用するも1名退職1名育休により増員0名
・作業療法士の採用 4名の増員 2月より1名増員
H31年度新卒3名内定
業務効率の改善          
看護職業務の分析 業務の効率化を図りミスの低減、業務時間の短縮のため業務内容の分析を行う。 ・看護師の業務内容の分析を行い、各病棟の看護師配置を見直し業務の効率化を図る 3月までに分析実施 × 業務分析に対する知見や実施工数の不足のため着手できず
今後、業務効率向上のアプローチを再検討する
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施
・全職員に対するストレスチェックの実施
年1回
年1回
12月管理者研修会の実施
10月実施
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・当院に適する電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査) 11月電子カルテ運用セミナーに参加(調査継続)
看護用設備の導入 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。   計画外 ・エアマット 7台導入
・リクライニング車椅子2台導入
看護職員の負担軽減実施計画(平成31年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計13名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・病棟クラークの採用 2名の増員
作業療法士の増員 業務連携・分担により看護職員の負担軽減図る。 ・作業療法士の採用 3名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 外部研修への積極的な参加により自己啓発を計る 外部研修
年間参加 延180回
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・精神科専用の電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査)
労働時間の低減          
週休2日制度の導入 勤務日の減少により看護職員の負担軽減を図る。 第1土曜を除く全ての土曜日を休日とし、年間休日100日→118日に変更 H31年4月より実施
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和1年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職
増減数
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計13名の新規採用 看護師
准看護師
9名 7名
2名
3名 5名
-2名
10名の新規採用 看護補助 8名 5名
3名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・病棟クラークの採用 2名の増員 × 医事課職員の退職により病棟クラーク1名が医事課に戻る
作業療法士の増員 業務連携・分担により看護職員の負担軽減図る。 ・作業療法士の採用 3名の増員 新卒3名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回 新規採用と離職状況を踏まえ、適時看護職員の再配置を実施
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 外部研修への積極的な参加により自己啓発を計る 外部研修
年間参加 延180回
年間183人・回の参加で目標達成
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・管理監督者に対する研修会の実施 年1回 11月管理者研修会の実施
・ストレスチェックの実施 年1回 10月実施
環境設備関連          
電子カルテの導入 電子カルテの導入により看護業務全体の効率化及び最適化図る。 ・精神科専用の電子カルテシステムの調査 電子カルテ導入(システム調査) 内容的に採用可能だが、ハード面に課題があるため改善まで導入の結論は延期とする
労働時間の低減          
週休2日制度の導入 勤務日の減少により看護職員の負担軽減を図る。 第1土曜を除く全ての土曜日を休日とし、年間休日100日→118日に変更 H31年4月より実施 休日数の増加により看護職員の負担軽減に大きな効果あり
看護職員の負担軽減実施計画(令和2年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の増員
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議・セミナーへの参加可能なシステムの構築 12月までに構築
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任職に対し監督者向け研修の実施 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内
看護職員の負担軽減実施計画 実施状況と評価(令和2年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員           採用 離職
増減数
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用 × 看護師
准看護師
4名 7名
-3名
3名 2名
1名
10名の新規採用 看護補助 12名 5名
7名
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の増員 看護補助採用より2名を配置するも1名即退職
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回 新規採用と離職状況を踏まえ、適時看護職員の再配置を実施
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 Web会議・セミナーへの参加可能なシステムの構築 12月までに構築 12月より運用開始
(Web研修 25回参加)
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任職に対し監督者向け研修の実施 年1回 11月監督者研修会の実施
・ストレスチェックの実施 年1回 10月実施
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内 ・ギャッジベッド 10台追加更新
・ストレッチャー 3台追加更新
・低反発マットレス 90枚更新
・病棟用パソコン  12台更新
看護職員の負担軽減実施計画(令和3年)
取組項目 基本的な考え方 具体的な取組内容 数値目標 達成度
看護要員の増員        
看護師の採用
准看護師の採用
看護補助の採用
 
離職・休職等の看護職員の動向を把握し、安定した人員確保のため継続的な採用を実施する。 看護基準の安定確保のため採用拡充
・看護師紹介会社の積極利用
・職員からの紹介入職制度
計12名の新規採用
10名の新規採用
※看護師・准看護師が採用<離職の場合は定年の延⾧または採雇用等により必要数の確保を行う      
関連部署職員の増員          
病棟クラークの増員 看護師の事務作業の負担軽減を図る。 ・看護部所属の病棟クラーク採用 2名の新規採用
業務効率の改善          
看護師の職場ローテーション 職場ローテーションにより個人のスキルアップと病棟間のコミュニケーション向上を図る。 職歴や技能レベルに即した再配置により、各病棟業務の最適化を行う 年2回
判断業務の迅速化 看護職員への指揮命令系統を充実し判断業務の迅速化を図る。 看護師⾧補佐職を増設 7月度より
各病棟ごとに設置
看護師の教育拡充 看護職員のスキルアップのため教育の場の拡充を図る。 WEB会議システムの活用により研修会・セミナーへの積極参加を行う Web研修
年間参加 延べ150回
安全衛生関連          
メンタルヘルス対策 ハラスメントによる職員のモチベーションの低下や離職・休職を防ぐ。 ・主任以上の監督者向け研修の継続 年1回
・ストレスチェックの実施 年1回    
・看護部内に女性相談員の配置 相談件数3件    
環境設備関連          
看護用設備の充足 設備の更新・新規導入により看護師の作業負荷の低減を図る。 負担軽減に効果のある設備の洗い出しと予算化及び購入 年度内